間違った意味で言葉を紹介した番組の特集が炎上!

番組内で紹介した言葉の使い方が間違っていたため炎上

炎上事例とともに、原因と対策を解説します。

今回は、情報番組Mが特集した「炎上」という言葉が間違って紹介されていたとユーザーが指摘し炎上につながったケースを紹介します。炎上したことで、番組全体のイメージが悪くなってしまいました。

同じ失敗をしないためにも、炎上した原因と対策について知っていきましょう!

番組内で紹介した言葉の使い方が間違っていたため炎上

2018年12月、情報番組Mが番組内で「炎上」を特集しました。さまざまな炎上事例を紹介したり、炎上事例についてインタビューする内容でした。しかし、この特集を見たユーザーから、

「炎上の意味わかってる?」
「それ炎上って言うの?」
「炎上の使い方、間違ってると思うけど」

など、番組内で紹介していた意味や使い方は間違っているのではないかと指摘するユーザーが多くいたため炎上してしまいました。

炎上した2つの原因

炎上した2つの原因

原因1:間違った情報を発信したため

紹介した意味や、使い方が間違っていたため炎上につながりました。番組内で「炎上事例」として取り上げられていたものは、日常でのちょっとしたミスやトラブルだと指摘するユーザーが多かったのです。例えば、

「間違えて自分のではない化粧品を使ってしまった」
「お酒を飲んだときの発言を翌日に忘れてしまった」

などのエピソードが放送されました。これに対してユーザーは、

「炎上じゃなくて、ただの失敗談では?」
「個人同士のネタばかりで意味が違うのでは」
「私の定義している炎上と全然違う」

など、番組が取り上げた意味や使い方と、自分たちの使い方との違いを指摘していました。

原因2:影響力のある媒体であったため

情報番組で、間違った情報が流れることを気にするユーザーが多かったため、炎上につながりました。平成20年度に文化庁が行った「国語に関する世論調査」では、90.5%の人が言葉や言葉の使い方に大きな影響を与える媒体はテレビであると答えています。間違った情報を紹介したことだけではなく、多くのユーザーが影響力を持っていると考えている媒体で発信したことで、より多くの指摘が上がりました。

炎上に対する2つの対策方法

炎上に対する2つの対策方法

方法1:下調べを徹底する

ある言葉を特集したり、企業の企画に使用する場合は、正しい意味や使い方を把握してからにしましょう。間違っていた場合、ユーザーからの指摘が多く上がったり、混乱したりしてしまうからです。例えば、使おうとしている言葉を日常的に使っているユーザーが、どのような意味で使っているのかアンケートを取ったり、ネットを活用したりして調査するのが効果的です。また、今回の「炎上」という言葉には、明確な定義がないということを伝えることも必要だったでしょう。

方法2:情報を発信するときは影響力を考える

発信した情報を、どれだけのユーザーが目にして、知識として吸収されるのか把握するのが良いでしょう。注目度が高い媒体や人物であれば、多くのユーザーが情報を吸収し、間違った情報が広まる可能性が高くなるからです。今回は情報番組の発信でしたが、企業の公式ホームページやSNSの公式アカウントで情報発信する場合も、同じことが言えます。公式ホームページや公式アカウントで発信された情報は、企業全体の意見だと捉えられ、企業イメージを左右してしまうからです。

情報発信は慎重に

商品やサービスの宣伝に使う言葉には、十分な注意が必要です。一つの単語だけでも、使い方や伝え方によって企業のイメージがかわってしまう可能性があるからです。自社の良さを発信する際には、魅力的に伝わる言葉選びや、正しい使い方をすることが重要でしょう。

ネット上のお悩みをレピュ研が解決いたします|問合せフォーム

レピュ研がお届けするお役立ち情報をGET|メルマガ登録フォーム

関連して読まれている記事

  1. 2019年11月更新!炎上リサーチレポート~企業アカウントが発信した宣伝投稿に批判殺到~
  2. 2017年5月更新!炎上リサーチレポート
  3. ネット炎上のメカニズムと2017年炎上事例5パターン
  4. インスタグラムで炎上する4つの事例

メールマガジン配信中

レピュ研は企業をデジタルリスクから守るための最新お役立ち情報を配信しています。風評被害や危機管理に関する情報や、企業リスクに関するセミナー情報などをご紹介していますので、ぜひご活用ください。

無料資料ダウンロード

専門家が教えるリスク対策のノウハウや、炎上事例などが詰まった資料(ホワイトペーパー)を無料でダウンロードいただけます。社内で情報をご共有・ご提案する際など、様々な場面でご活用ください。

お問い合わせ・ご相談

ご不明点やご質問がございましたら、こちらからお問い合わせください。施策にご興味がある方や、施策に関してのご質問も受け付けております。お電話またはメールフォームよりお気軽にご相談ください。

PAGE TOP