4大SNSの種類と特徴を解説 危険性を知ってトラブルを防ごう

SNSの種類と特徴を解説 危険性を知ってトラブルを防ごう

本記事では、「SNSの種類と特徴」「SNSトラブルの事例と対策」についてご紹介します。
スマートフォンの普及に伴い、様々な種類のSNSが進出してきました。SNSとは、インターネット上で不特定多数の人とコミュニケーションを取ることを目的としたサービスのことです。どんな種類があるのか分からない方や、実際に利用されている方でも他のSNSとの違いが分からないという方もいるのではないでしょうか。また、耳にすることが多い「SNSのトラブル」に対して何が原因になっているのか、どんな対策をとればいいのかを知りたい方も多いと思います。

今回は「4つのSNSの種類と特徴」「トラブルの原因と対策方法」について、事例を絡めて解説していきます。企業として知っておくべきリスクも多いので、是非今後の対策としてご活用ください。

SNSとは?

SNSとは?

SNSとは、ソーシャルネットワーキングサービス(Social Networking Service)の略称であり、不特定多数の人と関係を構築することや、コミュニケーションを目的としたサービスのことです。直訳すると社会的なつながりを提供するサービスを表し、友人や知人の他に、直接会ったことはないが同じ趣味を持つ人同士など幅広いユーザーと交流することが可能です。SNSの種類は数多く存在しており、それぞれ機能や特徴などが異なるため、そのリスクもさまざまです。

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4大SNSの特徴を紹介

はじめに、日本で人気のSNSを4種類ご紹介します。
それぞれの特徴やリスクを知り、利用目的にあったものを選びましょう。

Twitter

Twitterで情報を発信することを「つぶやく」というように短い文章で情報を発信することができるサービスです。日本では約4.5万人が利用し、20代の利用者数が最も多いです(2020年4月時点)。投稿には日本語の場合140文字の制限があり、拡散機能により不特定多数に発信できることから他のSNSと比べ最も拡散性が高いSNSになっています。

Instagram

写真や動画の発信に特化したサービスで、写真系SNSといわれるものの1つです。日本では約3.3万人が利用し、女性ユーザーが多いです(2020年4月時点)。#(ハッシュタグ)の利用が活発であり、短い単語で投稿できるため同じ趣味の人や海外の利用者と繋がりやすいことが特徴です。24時間で自動的に消えるストーリーズという機能もあり、気軽に写真や動画を投稿することができます。

Facebook

Facebookは世界最大級のSNSですが、日本ではTwitterやInstagramと比べ利用者が少なく、約2.6万人が利用し男性ユーザーが多いです(2020年4月現在)。原則実名登録であることや学歴や社歴などを公開できることから信頼性が高く、リアルな友人や仕事関係で繋がりを持つために使用されることが多いです。またGoogleやYahoo!などで名前を検索するとFacebookアカウントが上位に表示されることがあります。

LINE

通話やトークを無料で行えるサービスで、メッセージ系SNSといわれるものの1つです。日本最大級のSNSでコミュニケーションのインフラと言われています。日本では約8.4万人が利用し、幅広い年代に利用されています(2020年4月時点)。閉塞的なサービスで友人や知人とのやり取りが基本なため、他の種類のSNSに比べて交流の範囲は狭いです。

SNSの特徴から起こるトラブルの事例

SNSの特徴から起こるトラブルの事例

次にSNSの種類ごとに実際にあったトラブルの事例と対策をご紹介します。
様々な種類があるSNSですが、その特徴からトラブルに巻き込まれてしまう危険性があります。
また、従業員がこれらのトラブルに巻き込まれてしまった場合、企業のレピュテーションリスクに影響を与えてしまうこともあるので注意が必要です。

Twitterで起こったトラブルの事例

コンビニエンスストアの従業員が商品を万引きしたことや、サービスの一環として消費者に提供しているくじを盗んだことをTwitterに公開したため拡散され、投稿者の本名・顔写真・住所・学校などが特定されてしまいました。

この事例では、拡散性が最も高いTwitterに悪ふざけやいたずらな内容の投稿をしたため、あっという間に拡散され第三者に個人情報を特定されました。個人アカウントでの不適切な発言が原因となりましたが、過去の投稿などから勤務先を特定されてしまい、企業に大きな損害を与えることになりました。
トラブルを起こさないための対策として投稿一つひとつに世界に発信している自覚を持つことや、投稿内容を非公開にし必要以上の拡散を防ぐことが必要になります。

Instagramで起こったトラブルの事例

飲食店の従業員がゴミ箱に入れた魚をもう一度まな板に載せて捌く動画をInstagramのストーリーズに投稿し、第三者が動画をTwitterに転載したことで、炎上しました。その結果、個人情報や勤務先が特定され勤務先の企業にも大きな影響が出ました。

Instagramのストーリーズは24時間で消えるため身内意識が生まれやすいという特徴があります。その手軽さから悪ふざけや過激な内容が投稿されやすく、トラブルのきっかけとなることが多いです。ストーリーズ自体には拡散機能はありませんが、第三者にスクリーンショットや画像収録をされることでブログやTwitterに転載されてしまう危険性があります。
トラブル発生のリスクを軽減するための対策として、投稿する内容を非公開にすることや、公開を限定する機能である「親しい友達」に設定することが挙げられます。しかし、閲覧できる人が必ずしも拡散しないとは限らないため投稿する内容に注意しなければなりません。

Facebookで起こったトラブルの事例

Facebookでは本名や経歴、投稿した写真の位置情報などから個人情報から住所を特定されストーカーにあってしまった事例が多発しています。

Facebookは原則実名登録で経歴も公開できることや、検索エンジンの検索結果にも表示されることなどから、個人情報や投稿した写真などのデジタルタトゥーによるリスクが特に高いです。勤務先を公開していることで、何か不適切な発言をした際に企業に悪影響を与える場合もあります。
対策として、検索エンジンでの検索結果上にFacebookの情報を表示させないように設定することや、プロフィール情報の公開制限、写真を投稿する際に位置情報や住所が特定されるようなものは載せないことが大切です。

LINEで起こったトラブルの事例

大手飲食店の社員がLINEのトーク内で学生アルバイトに過度な労働を指示し、学生がトーク内容をスクリーンショットしてTwitterに転載したことで拡散され、飲食店に批判が殺到しました。

この事例からわかるように、外部に情報が漏れにくいとされているLINEでもスクリーンショットや画面収録により他のSNSに転載されてしまうことでトラブルが起こってしまいます。誹謗中傷や企業の不正行為などの情報も公開される可能性があることを理解する必要があります。
トラブルを起こさないためにも、外部に漏れにくいツールだから大丈夫だと油断せずに、送信する情報をよく考える必要があります。

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トラブルに合わないために企業としてできる対策

トラブルに合わないために企業としてできる対策

個人のトラブルが多い印象をうけるSNSですが、従業員がトラブルを起こす、公式SNSでトラブルが発生するなど企業にとっても多くのリスクが存在します。
トラブルを防ぐために企業として対策できることを2つご紹介します

ネット監視

まず対策として有効なのは情報早期発見のためのネット監視です。
身に覚えのない情報や誹謗中傷が公開されてしまった場合、情報の拡大を防ぐ必要があります。
マイナスな意見は特に拡散されるスピードが速いため、迅速に対応を行わなければ企業に経済的損害や社会的信用の低下などが生じてしまいます。
損失を最小限に抑えるためにも、日常的に企業の情報を監視しておく必要があります。

従業員教育

次に、SNSの利用方法についてのルールを従業員に教育し、浸透させることも大切です。
企業としてのアカウントだけではなく、従業員個人のアカウントで不適切な発言をした場合でも過去の投稿などから本名や住所、勤務先が特定されてしまうことがあります。勤務先の特定により、企業に直接的な非がない場合でも監督責任を問われることも少なくありません。
企業としてのSNS利用にどれだけ気を付けていても、従業員一人のSNS利用方法がきっかけで大きなトラブルに発展することもあるので従業員教育はとても重要になります。

レピュ研を運営するジールコミュニケーションズでは、ご紹介したようなレピュテーションリスクに関するお悩みを軽減できるサービスをご用意しております。
「会社に関する情報を監視しきれていないため不安」「従業員教育が正しくできているのか分からない」
という方は是非お気軽にお問い合わせください。

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