逆SEOとは?代表的な6つの方法!弁護士との違いとは

逆SEOとは?代表的な5つの手法と3つの注意点

「逆SEOとは何なのか」「対策依頼の費用相場」「対策前に知っておきたい注意点」についてご紹介します。
SEO対策と比べると「逆SEO対策」は知っている人が少ないかもしれません。逆SEOとは名前の通り、SEOの反対で対象サイトの順位を下げていく施策です。中傷的な内容や、虚偽の内容のサイトによって企業が不利益を被ることを防ぐ対策として、一般的な手法となっています。そのようなネガティブサイトは「すぐに削除したい!」と考える方が多いですが、実削除が必ずしも最善の対策とは限らないのです。
本記事では、逆SEO対策の「具体的方法と費用感」「注意点」「メリット」について“記事を削除する施策”とも比較しながら解説します。誹謗中傷、虚偽の内容のサイトに困っている方は必見です!ぜひ一緒に逆SEO対策について学んでいきましょう。

逆SEOとは

逆SEOとは

逆SEOとは「Webサイトの検索順位を下げること」で、リバースSEO(reverse search engine optimization)とも言われます。誹謗中傷サイトや、悪意のある虚偽の内容が書かれたサイトへの流入を減らすための施策として行われることが多いです。
流入を減らすために順位を下げるといっても、下げたいサイトに直接施策を行うわけではありません。対象のサイトより上位に優良サイトを表示させることで、相対的に順位を下げる手法が一般的となっています。結果、企業やサービスのブランドを守り、売り上げ低下や顧客離れといったリスクを防ぐことができるのです。

逆SEO対策の代表的な5つの手法と費用相場

逆SEOは奥が深くカンタンではない一方で、しっかり対策結果を出すと、誹謗中傷・風評被害対策として抜群の効果が得られます。SEOのノウハウを使う逆SEO対策は、さまざまな検索のスタイルや機能がある時代では専門的な解析や知識が必要になっています。

ここでは、逆SEO対策の代表的な5つの施策をご紹介します。逆SEO対策の施策は、それぞれ難易度も異なるため費用も上下します。施策の中から、Yahoo!やGoogleなどの検索状況、目的などに合わせて最適な手法を選択していくことが大切です。

逆SEOの施策と費用相場の一覧

施策1:社員・社長・法人ブログ

社員・社長・法人ブログなど、定期的に更新しやすいサイトを用意して、企業の従業員インタビューやプレスリリース情報、社長の毎日のつぶやきなどを記事として投稿します。定期的に更新することで常に上位表示が見込めるため、効果的な施策となります。

施策2:SNS(twitter・Facebook)

既に自社で運用しているTwitterFacebookなどのSNSもアクティブにすれば、検索結果の1ページ目に表示させることができます。SNSは1つ1つの投稿の質以上に、更新頻度が重要で、工夫すれば検索結果の上位維持が見込めるのです。運用にはある程度社内でのリソースがかかりますが、上位に表示させるための運用方法や炎上リスク回避のコンサルティングについては専門業者に依頼することも可能です。

施策3:被リンク(バックリンク)

被リンクとは、外部サイトに自分のサイトをリンク(つなぎ合わせる)することを指します。簡単に言うと自分のサイトを他のサイトから紹介してもらう施策です。良質な被リンクが多ければ、該当サイトは価値のあるサイトと判断され、検索結果上位に表示させることができます。

ただ、被リンクによる逆SEO対策は、重要なのはあくまで“良質な”被リンクの割合です。「単純に被リンクが多い」ということではなく「外部サイトにどのように紹介されているか」「同じジャンルを扱うサイトかどうか」という点まで加味してサイトの評価が決められるため、ただ被リンクを増やすだけでは意味がありません。逆に質の悪い被リンクが増えると、検索エンジンからペナルティを受けることもあるので注意しましょう。

施策4:既存Webサイトの修正

既存の公式Webサイトの評価を、今よりも高い評価にするために修正を加えていく施策もあります。公式Webサイトの内部分析をして、Googleなどの検索エンジンから高い評価を得ることができるサイトに改善していきます。この施策は特に専門の知識が必要となるので、レピュ研のような風評被害対策専門の業者が「内部修正指示書」を作ります。企業の公式Webサイト運営者は「内部修正指示書」に基づいて、サイトを徹底的に作り直します。この修正によって、検索エンジンからの評価がアップし、検索上位への表示が見込めるのです。

ただ風評被害対策専門のチームが行うのは「内部修正指示書の作成」のため、指示書の内容を理解し、実際に作り変えるための知識や経験が必要になります。専任の担当者や、知識のある社員がいない場合は、難易度が高い施策と言えるかもしれません。

施策5:さまざまなWebサイトへの露出

企業公式サイト以外にも様々なWebサイトが存在します。それらのサイトへ企業の情報を露出し、上位表示させることで相対的にネガティブサイトの順位を下げていく手法です。業種に合わせて記事やコンテンツを作成する、企業としてプッシュしていきたい情報を露出していくなどの施策があります。この施策は採用の情報や社長のインタビュー記事など、企業として有益な情報を発信できるので、企業のネガティブ情報払拭だけではなくプラスアルファの効果が表れることも少なくありません。逆SEO対策の専門業者は企業情報発信のためのWebサイトを多数所有しているため、この施策は専門業者への依頼が効果的と言えるでしょう。より多くのサイトに情報を露出していくことで、検索結果上位を埋め尽くすことも可能です。

ただ、情報の質を上げなければいくら露出しても上位表示は見込めないため、情報提供やインタビューなど社内のさまざまな部署に協力してもらえる環境が必要となります。

逆SEO対策を行う前にチェックすべき注意点3つ

逆SEO対策を行う前に知っておきたい注意点3つ

逆SEO対策を行う前、また専門業者に依頼する前に、知っておかなければならない注意点が3つあります。このポイントを知っておかないと検索エンジンのペナルティを受けたり、法に触れたり、思うような結果にならなかったりする恐れがあります。

1:グレーな対策に注意

逆SEO対策は正しい方法で行わなければなりません。場合によってはGoogleからペナルティを受ける、場合によっては法に触れてしまう可能性もあるため次のような手法には注意が必要です。

・コピーサイトを使ってスパムだと認識させる
・対象サイトにペナルティを受けるリンクを貼る
・対象サイトに直接攻撃をする
・デジタルミレニアム著作権法を悪用する

2:対策に“絶対”はない

逆SEO対策は検索エンジンのアルゴリズムを利用した対策方法です。ですがGoogleをはじめとする検索エンジンは、アルゴリズムについてすべて公開しているわけではありません。つまり専門業者であってもアルゴリズムをすべて知っているわけではないのです。もちろん経験やノウハウを蓄積して、プロとして一定の成功率を約束している業者がほとんどですが、「絶対」「100%」という言葉を使って勧誘する業者には注意しましょう。

3:記事が消えるわけではない

逆SEO対策は検索トラフィックの流入を減らすために、検索順位を下げる施策です。記事自体を削除する施策ではありません。レピュ研では「削除されないなら意味がない」「絶対記事を削除したい」というご相談もよく頂きますが、削除が必ずしも最良の方法とは限りません。削除したことで隠ぺい情報操作を疑われ、企業イメージが悪くなったり、新たな記事や書き込みがアップされたりする恐れもあるからです。

また記事を削除できるのは弁護士のみなので、削除したい場合は弁護士に依頼しましょう。

「逆SEO対策」と「記事削除」の違い

「逆SEO対策」と「記事削除」はどちらも中傷的な内容や虚偽の内容により、企業に不利益が生じることを防ぐために行う対策である点は共通しています。しかし得られる効果や目的はまったく違うものになっています。さまざまな面から比較して、どちらが自社に合っているのか判断する必要があります。※記事削除は弁護士にしかできません。

「逆SEO対策」と「弁護士による対策」の違い

「逆SEO対策」と「記事削除」のメリット/デメリット

逆SEO対策と記事削除のメリット・デメリット

逆SEO対策のメリット

■より自然な施策なので、削除したことによる炎上の危険がない

記事を削除してしまうと記事の執筆者が逆上し、SNSに投稿、拡散されてしまう危険性があります。そうなると、ネガティブイメージの払しょくどころかさらなるイメージダウンにつながる恐れがあります。

■もし新たな記事を書かれても、上位表示する可能性が低い

万が一新たに誹謗中傷、悪意のある記事が書かれてしまったとしても、検索結果の上位には優良サイトが表示されている状態なので、ネガティブ記事が上位に表示してくる可能性は低いです。その為、記事削除に比べて施策が無駄になったりいたちごっこになったりすることが少ないと言えます。

■施策が財産として残る

企業として有益な情報を発信していくことがメインの施策なので、その情報は企業の財産としてWeb上に残り続けます。実際レピュ研にご依頼いただく企業様もその点をもっとも喜んで頂いています

記事削除のメリット

■記事が消える

逆SEO対策と違う1番のメリットは、一般ユーザーが閲覧できるWebサイト上から完全に削除することができるという点です。

■企業側のリソースがかからない

弁護士に依頼して削除する場合、情報の提供や記事の作成、サイトの運営など企業側が行うことは少ないため、リソースは最小限に抑えることができます

逆SEO対策は状況を見て判断しよう

ネット上の誹謗中傷や風評被害の対策を行うときは、まず冷静に状況の判断をしましょう。検索結果の状況によって「どんな影響があるか」「どのくらい閲覧されているのか」など、さまざまな項目の分析も必要です。放置しておいて問題がない場合や、弁護士や専門家の対策が必要な場合など、検索状況が自分で判断できないときはぜひ一度レピュ研にご相談ください。状況に応じて逆SEO対策のプランニングや、弁護士さんのご紹介まで行っています。
被害が悪化する前に、早めのご相談をおすすめします!

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