炎上事例をもとに、原因と対策を解説します。今回は大手アパレル企業がブラックすぎるとテレビメディアで報道され炎上したケースをご紹介します。
ネットでは、大手アパレル企業への誹謗中傷が書き込まれ、ブランドイメージが低下しています。また、不買運動も進められており、売り上げ低下も懸念されています。同じような炎上にあわないためにも、原因と対策について知っていきましょう！
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・伝わりやすい文と伝わりにくい文
・炎上した事例とポイント
絶望的な職場として紹介された企業が炎上！
某テレビ番組が「外国人労働者の過酷な現実」について特集をしました。番組の中で外国人労働者たちは以下のように発言していました。
「時給400円で働いています」
「残業197時間で、手取りは13万円です」
「休みは7ヶ月でたった1日だけでした」
悲惨な労働現場の実態を、涙ながらに語る外国人労働者たちに、ネットユーザーたちは「許せない！」と怒りの声を上げていました。
匿名の企業を特定してしまうネットユーザー
某テレビ番組内では、企業名を出さずに番組作成していました。ところがネットユーザーたちは、番組内の所々に出てきた小さな情報を頼りに、該当企業が大手アパレル企業J社であると突き止めたのです。J社がブラック企業だということは、瞬く間にネットで拡散されました。
「J社の服好きだったけどもう買わない！不買運動します！」
「400円で作らせた服が8000円になるんですね。ひどすぎる！」
テレビで報道された情報をもとに、J社への批判的な書き込みが殺到し、炎上してしまいました。
炎上になった3つの原因とは？
原因1：過酷な労働環境
通常ではありえない「過酷な労働環境」であったことが原因です。外国人技能実習生を、時給400円で雇い、月197時間の残業をさせ、7ヶ月勤務中休みは1日しかない奴隷のような労働環境に、ショックを受けた人が多かったようです。
原因2：企業の不適切な対応
J社は、ブラック企業であるという報道に次のように答えています。
「残業は外国人技能実習生が自主的・任意的に行っていたことで、強制ではない」
また、某テレビ番組が特集した「外国人労働者の過酷な現実」に対しては、
「BPO（放送倫理・番組向上機構）に苦情を申し立てる」
などと発言しています。ネットでは「J社は事実を隠そうとして反省していない」と話題になり、さらに批判が殺到しました。
原因3：謝罪になっていない謝罪文
J社は、炎上後に慌てて謝罪文を出しましたが、その内容がお粗末過ぎたため、またしても炎上してしまいました。
ネットユーザーA「不祥事をおこしたのは、J社ではなく子会社です。って被害者ぶるのやめなよ」
ネットユーザーB「当社は何も知らなったとか言い訳するような内容で、謝る気が全くないじゃん」
ネットユーザーからは批判意見が殺到し、再び炎上してしまいました。
ネットの「特定班」という人たちの実態
炎上となった某テレビ番組の中では、企業名を一切出していませんでした。しかし、番組内に映り込むさまざまな情報を頼りに、ネットユーザーたちが協力して企業名を特定したのです。ネットではこのようなユーザーたちのことを特定班と称しています。
ネット特定班とは？
少ない情報から「人」「物」「場所」などを特定する人たちのことであり、検索エンジンの仕組みを熟知しています。特定班は、ネット上にある情報や自分自身の知識などを駆使して特定を行います。また、特定班の間で情報を交換し合い、協力することもあります。特定班は、有志で集まった赤の他人同士であり、正体のほとんどが、一般のネットユーザーのようです。
特定班の類いまれなる検索力
特定班の検索能力は、ときに探偵をも超えるほど、情報収集能力に長けています。今回の炎上事例の場合、某テレビ番組が始まってから1時間もしない間に、ネット上では企業名が特定され、批判が殺到していました。また、番組に数秒映った洋服の種類や値段なども特定し、不買運動を促していたのです。
企業が炎上の被害にあわないために
自己弁護の発言はNG
謝罪文に、はっきりと罪をみとめない発言や自己弁護のような発言を入れるのは控えたほうがいいでしょう。あいまいな発言や、自己弁護する発言は「反省していない」と捉えられ、怒りや反感を買い、2次被害となる危険があります。また「知りませんでした」などといった弁解も、受け入れてもらえないことが多いです。不祥事がおきたときは、誠心誠意の謝罪と対応をしていくのがイメージ回復の近道となるでしょう。
「バレないだろう」「隠し通せるだろう」はNG
企業の不祥事や不適切な行動の多くは、告発されてしまいます。企業の告発による炎上原因には、雑誌や新聞による告発がありますが、今回は炎上事例には珍しい、テレビメディアによる告発でした。また、企業の社員によるネット告発炎上も、企業の告発による炎上原因の1つです。
ネットの普及により、企業の不祥事や不適切な行動は、隠し通せなくなってきています。根本的な働き方改革が進み、今回のような劣悪な労働環境による被害者が出ないようになるといいですね。
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