従業員向けSNS教育を効率的・効果的に行う3つのポイントとは?

従業員向けSNS教育を効率的・効果的に行う3つのポイントとは?

本記事では従業員向けSNS教育をより効果的、効率的に行うポイントを解説します。

従業員に向けて教育、研修を行う専門の部署がある企業様はなかなかないと思います。ご担当者様としては、他の業務を並行してSNS教育を行う上で、より効果的、効率的に実施したいとお考えの方も多いのではないでしょうか?
本記事ではSNS教育実施時に押さえておきたいポイントを3つに絞り解説します。ぜひ参考にしていただき、より効果的、効果的なSNS教育を実践しましょう!

従業員向けSNS教育の落とし穴

効果的なSNS教育を実践する前に、まずは落とし穴を知っておくことが大切です。既に実施している場合は、現在のやり方で当てはまっている箇所がないか確認してみましょう。

実施目的が不明確

SNS教育を実施する前に必ず目的を明確にしておくことが大切です。失敗例として多いのが「どこの企業もやっているしとりあえず形にしたい」「上から言われたからとりあえず一度実施しておきたい」など、従業員に対してどのような行動、リスクを抑制するために行うのか不明確なままとりあえず実施に踏み切ってしまうパターンです。自社が今どのような状況にあり、どんなリスクを抑制するためにSNS教育を実施するのか、社内の共通認識として持っておくようにしましょう。

社内ルールとの一貫性がない

社内にSNSの利用に関するルールがある場合や公式アカウントの運用に関するガイドラインを設けている場合は、それらと一貫性を持たせたプログラムでSNS教育を行うのがおすすめです。「SNS利用ルールを従業員に落とし込むこと」を目的、指標として設定して教育を実施するのも良いでしょう。

達成度、理解度の確認が出来ていない

特に対象の従業員が多い場合、教育実施後に達成度や理解度の確認をすることも大切です。理解度の確認テストを行ったり、内容に関する感想や意見、要望等をもらったりするのも良いでしょう。この確認から分かった課題や問題点を次回の実施に活かすことでより効果的・効率的なSNS教育が可能になります。

一度策定したプログラムを使いまわしている

SNSを取り巻く環境やトレンドは日々変化しているため、一度策定した内容を使いまわすことはおすすめしません。また社内の環境としても「新年度スタート時」「新サービスリリース時」など、時期によってSNSリスクは異なるためその時々のリスクにしっかりと対応できるよう工夫が必要です。

他社と同じ内容やパッケージ化したプログラムを使っている

SNSのリスクは業種、規模、商品やサービスの特性、企業イメージ、従業員の属性など企業によって全く異なります。そのため、他社が使っている教育プログラムをそのまま流用したり、販売されているSNS教育動画などパッケージ化したプログラムをそのまま使うことはおすすめしません。

効率的・効果的なSNS教育の3つのポイント

解説したSNS教育の落とし穴を回避た上で、実際にどのような点を押さえて実施すれば良いのか3つのポイントをご紹介します。

自社のリスクに適応したプログラム

まずはじめに自社のSNSリスクをすべて把握することが大切です。下記のような方法でリスクを漏れなく洗い出し、SNS教育として今社内に向けて伝えるべき情報とその対象者を決めましょう。

・自社関連ワードでSNSをモニタリング(社名、商品・サービス名、業界特有のキーワード、有名社員や代表名等)
・従業員に対してSNSの利用状況に関するアンケートを実施
・SNS運用の担当、関連部署に対して抱えている課題やリスク等をヒアリング
・既存の情報セキュリティ、SNS利用・運用などのルールやガイドラインに過不足がないか確認                        など

時事的要因、トレンドを押さえたプログラム

SNSのリスクは時事ネタやトレンドなどの外的要因にも大きく左右されるため、社内で把握したリスクだけでなく、外部の情報もしっかりと把握しておく必要があります。特に、SNS上で話題にあがっていたり世間的に騒がれていたりする内容を発信すると良くも悪くも注目を浴びやすく、炎上等のきっかけになりやすいです。SNS教育のプログラムにもこれら外的要因を加味した内容を含むことでより効果を発揮すると考えられます。

一般従業員向けももちろんですが、特に公式アカウントを運用している場合はこれらのリスクが高いため、SNS運用担当者に向けて教育を行う際は必ずプログラム内に含むようにしましょう。

当事者意識を持たせるプログラム

せっかく正しい情報を提供しても、受講者に当事者意識を持たせ、行動の抑制ができないとSNS教育実施の意味がありません。プログラム策定時にはどのような情報を伝えれば当事者意識を持たせることができるのか、受講者目線で考え工夫することが大切です。具体的に次のような内容を含むことでリスクにつながる行動の抑制が期待できます。

・従業員自身に近い環境で実際に起こったSNSトラブルの事例を紹介する
・ルールを破ってトラブルに至った際の具体的な罰則等も説明する
・万が一、炎上等を起こしてしまった際、その後の自身の人生にどのような影響を及ぼすのか解説する

従業員向けSNS教育の実践例2つ

SNS教育実施時の落とし穴とそれを回避するためのポイントを解説してきましたが、ここからは具体的なSNS教育の実践例をご紹介します。

新入社員に向けたSNS教育

SNS教育を検討する際、真っ先に新入社員に向けた教育が頭に浮かぶご担当者様も多いと思います。特に新卒入社の社員の場合、SNSの機能や最新のトレンド等は詳しいかもしれませんが、社会人としての自覚と責任を持ったSNSの利用ができていない可能性が高いです。実際に今年の4月に「入社式」及び「研修」というキーワードでSNSのモニタリングを行った結果、次のような投稿が発見されました。

 
 ― 2021年4月1~2日「入社式」および「研修」というキーワードでのモニタリング結果 ―
  ・オンライン入社式中の飲酒をほのめかすような投稿
  ・入社式後の説明中のオフィスの写真を撮って投稿
  ・初出勤時の勤怠管理画面を写真に撮って投稿
  ・制服と研修用資料を写真に撮って投稿
  ・配属先部署名と社員証を写真に撮って投稿

このように会社情報の漏洩に繋がったり、モラルを疑われたりしてしまう不適切な投稿が上記以外にも大量に見られました。これら不適切な利用を抑制するためには次のような内容をプログラムに含むことがおすすめです。

実際に発見された不適切な投稿(他社でも可)のキャプチャーを撮るなどして提示(ユーザー名等は伏せる)

この投稿からどのような問題の発生が想定できるのか解説(自身が負わされる責任や不利益、会社が下す処分等)

このようなトラブルを起こさないためにはどんなルールを守り、どのような点に配慮が必要なのか説明する

SNS運用担当者(部署)に向けたSNS教育

企業公式SNSアカウントの炎上リスクとして個人的なSNSアカウントと大きく異なるのは、企業イメージと少しでも乖離のある投稿はすぐに炎上の火種となり得るという点です。そのためSNS運用担当者に向けた教育では、自社がどのような目的・ミッションのもとSNSを運用しているのかしっかりと落とし込み、関連部署に所属する全員に共通認識として持たせることが重要になります。

さらに、他社の炎上や業界へのイメージなどの外的要因も個人アカウントに比べてより影響が大きいため、定期的に情報を共有することで最新の動向を知っておいてもらうこともポイントです。

SNSアカウントの運用目的やガイドラインの内容について再共有

上記に基づく一貫した運用の重要性を解説

炎上、トラブル発生の具体例を挙げ、問題の原因となった点を解説

回避するために注意するポイントを解説(最新動向やガイドラインに記載の内容をもとに)

SNS教育のポイント4つと実施例

・SNS教育の意義や効果
・SNS教育実施前に決めておきたいこと
・対象者ごとのプログラム策定ポイント
ダウンロードする

自社にとって最適なSNS教育を行うために

自社で実施する場合の従業員向けSNS教育のイメージはできましたでしょうか?SNS教育の効果を測定するのはなかなか難しいですが、ポイントは自社のリスクにきちんと対応できているかどうかです。その点に注意深く着目し、ぜひ自社にとって最適なSNS教育を実施して頂ければと思います。

もし「自社のSNSリスクの洗い出しがうまくできない」「最新動向等、SNSに関するノウハウに不安がある」等のお悩みがございましたら、株式会社ジールコミュニケーションズ(レピュ研運営会社)にて無料相談を承っておりますのでお気軽にご連絡ください!

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